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2020/10/31  新潟県佐渡市出身で、大相撲9月場所で幕下優勝を果たした寺沢(25)=本名・寺沢樹さん、高砂部屋=の後援会「高砂部屋寺沢会」が発足し、29日夜、初回の役員会が同市窪田のホテル「浦島」で開かれた。寺沢も都内の高砂部屋からビデオ会議システムを通じて参加。「初場所には十両で相撲を取れるように頑張る」と決意を語り、会場を沸かせた。寺沢は東洋大を経て2018年に入門。ことしの9月場所で7戦全勝優勝を決めた。8日が初日の11月場所の新番付は幕下西4枚目と大きく上がり、好成績なら十両昇進を狙える位置に付けている。寺沢の出身地である金井地区では、地元の人たちが入門時から応援する会をつくり活動してきた。十両昇進をにらむ今、「金井の宝を佐渡全体の宝としたい」(役員)との考えから市内全域に呼び掛け、全島での後援会設立に至った。29日は役員や寺沢の母智子さん(49)ら約30人が集まった。寺沢が子どものころから応援を続け、今回会長に就いた浦島の須藤史彦社長(55)は「11月場所の番付表は、老眼鏡なしでも見られる文字の大きさになった。十両を目指す今、応援の体制を築きたい」と支援を求めた。その後、寺沢と会場をネットでつないで質疑した。参加者からは「しこ名を変えるときはぜひ『佐渡』と入れて」「体重は何キロになったのか」といった質問や激励が飛び、寺沢も「130キロになりました」などとにこやかに答えた。役員会では11月にも市民や市出身者に働き掛け、後援会員の募集を始める。 2020
2020/10/31 菅義偉首相は30日午後、参院本会議の代表質問で、日本学術会議会員の所属大学別データを示し、会員構成に偏りがあると改めて主張した。東大や京大など「七つの旧帝国大学に所属する会員が45%を占めている」と強調した一方、民間企業などの所属や若手は3%にすぎないと紹介。任命を拒否した6人には他に会員のいない大学の教授も含まれるが、多様性重視で判断したとする説明との矛盾についてはこの日も答えなかった。人文科学系の研究者だけが除外されたとの指摘には「特定分野の研究者であることをもって任命を判断したことはない」と反論した。
2020/10/31 ロイターの集計によると、29日時点の新規感染者は9万1000人を超え、1日当たりの過去最多を更新。死者も1000人超に達した。1日に1000人を超えるのは10月に入り3回目。ブラウン大学のジャー公衆衛生学部長はロイターに対し、米国は依然としてパンデミック(世界的大流行)に対する態勢が十分に整っていないとし、冬に向けて「状況はさらに困難となる」と警鐘を鳴らした。米大統領選が目前に迫る中、激しい選挙戦が展開されているオハイオ、ミシガン、ノースカロライナ、ペンシルベニア、ウィスコンシンなどの激戦州でも、ウイルス感染は急拡大している。トランプ大統領は10月にコロナに感染。回復後は各地を回り、大規模集会を開いている。CNNは集会が開催されたミネソタ、ウィスコンシン、ペンシルベニア、フロリダ各州を含む13州17郡のウイルス感染状況について調査。それによると、トランプ大統領の集会後1カ月間に14郡でコロナ感染率が上昇。うち8郡では集会前の1カ月に、感染率が低下していた。また、10郡では集会後、同州内の他郡よりも感染率の上昇ペースが加速した。
2020/10/30 2度目のロックダウン(都市封鎖)措置が30日午前0時から全土で導入されたフランスでは29日、「巣ごもり」に備えて生活用品の買い出しや散髪などを急ぐ市民で、どの店も混み合った。
2020/10/30 エドマンド・バーク(英: Edmund Burke、1729年1月12日 - 1797年7月9日)は、アイルランド生まれのイギリスの政治思想家、哲学者、政治家。「保守思想の父」として知られる。ダブリンで富裕なアイルランド国教会信徒の家庭に生まれ、1765年から1794年までイギリス庶民院(下院)議員を務めた。 トーリー党(後の保守党)に対するホイッグ党(後の自由党)の幹部を務めたため、バークを保守主義者ではなく古典的自由主義者に分類する説もある。アメリカ独立革命運動を支持した一方、その後のフランス革命には反対した。反フランス革命の立場をとったので、彼はホイッグ党の保守派派閥の中で率先者となった。彼はこれを「旧ホイッグ」と呼び、チャールズ・ジェームズ・フォックス率いるフランス革命支持派の「新ホイッグ」に反対した。 主著は1790年の『フランス革命の省察』(原題:Reflections on the Revolution in France)であり、この本はロマン主義および保守主義のバイブルとされる[1]。フランス革命を全否定して、ジャコバン派の完全追放のため、革命フランスを軍事力で制圧する対仏戦争を主導した。また文壇に出るきっかけとなった論文の『崇高と美の観念の起源』は、英国で最初に美学を体系化したものとして有名である。ここでは「崇高美」というひとつの美意識が定義されている。
2020/10/30 フランス南部ニースのノートルダム大聖堂で刃物を持った男が3人を殺害した事件を受け、マクロン大統領は29日午後(日本時間同日深夜)、現地入りした。現場近くで演説したマクロン氏は、イスラム過激派によるテロ事件だとした上で、3000人いる兵士を今後7000人に増員し、学校や宗教施設などの警備を強化すると表明。「国はカトリック教徒の市民と共にある。攻撃されているのはフランスだ。フランスを分裂させようとする企てに屈しない」と述べた。亡くなった3人を追悼するため、29日午後3時(日本時間午後11時)にパリなどフランス各地の大聖堂が一斉に鐘を鳴らした。
2020/10/29 ドイツのメルケル首相は3月18日の国民向けメッセージの中で外出規制などの権利制限について、「苦労して勝ち取ってきた自由を制限することは、この国ではありえないことであったし、その制限は絶対に必要な場合にのみ正当化される」としたうえで、「民主主義国家においては、これら制限は簡単に行われるべきではなく、一時的なものでなくてはならない」とした。そしてこれらの「政治的決定は透明性が担保され、きちんと説明が果たされなければならない」と述べている。どうしても隣の芝生は青く見えるものではあるが、やはり基本を押さえること、筋を通すことは大切だ。緊急事態だからといってやっていいことと、いけないことをきちんと峻別し、どうしても実施する場合には、十分に説明をすることが必要ということになる。こうした「躊躇(ちゅうちょ)」がまるでないかのごとく、これまで積み重ねてきたものを簡単に手放す状況が、今の日本では続いてはいまいか。たとえば3月31日には、「新型コロナウイルス感染症の拡大防止に関する統計データ等の提供の要請について」が発表され、プラットフォーム事業者・移動通信事業者等に対し、地域の人流把握やクラスター早期発見のため、ユーザーの移動やサービス利用履歴等の提供を受けるという。これまで、個人情報の外部提供やビックデータ利用については、さまざまな歯止めを講じてきたものが、一瞬にして崩れてしまう可能性を含む。
2020/10/29 世界貿易機関(WTO)は28日、事務局長選で最終選考に残った2人の女性候補のうち、ナイジェリアのヌゴジ・オコンジョイウェアラ元財務相(66)が、韓国の兪明希・産業通商資源省通商交渉本部長(53)を上回る支持を得ており、次期トップに推薦されたと明らかにした。オコンジョイウェアラ氏が事務局長となるには、一般理事会で承認される必要がある。ただ、韓国側が反対姿勢にこだわればトップ選びが長期化する可能性もある。この日の加盟国代表会合では、日本、中国、欧州連合(EU)などはオコンジョイウェアラ氏の選出に賛成を表明し、米国のみが兪氏支持を明言した。
2020/10/29  仏風刺週刊紙シャルリー・エブドは28日の発売号で、トルコのエルドアン大統領の風刺画を1面に掲載した。トルコ側は「法的かつ外交的行動に着手することになる」として反発している。仏トルコ両国の首脳がイスラム教の預言者ムハンマドの風刺画をめぐって激しく対立するなかでの発売となった。 風刺画は、下着姿のエルドアン氏が、スカーフを巻いた女性のスカートをめくり、預言者に向けて呼びかけているもの。「エルドアン 私生活ではとても愉快な人物だ」との見出しをつけている。
2020/10/28 米ホワイトハウスのファラー報道官は27日、追加の新型コロナウイルス経済対策について、「今後数週間内」に合意に至る可能性があると述べ、11月3日の大統領選前の合意に懐疑的な見方を示した。FOXニュースとのインタビューで、州や地方自治体への追加援助や個人への直接支援を巡り、依然として意見の隔たりがあると指摘。「今後数週間で何かが得られると確信している」と語った。その後、マクナニー大統領報道官はFOXビジネス・ネットワークに対し、民主党のペロシ下院議長が過度な要求をしていることから、大統領選前にコロナ対策で合意できる可能性は「わずかだ」と述べた。
2020/10/28 日本学術会議の会員任命問題を巡り、首相の任命拒否は想定外とする2004年の内部文書が明らかになったことで、首相に任命の裁量権があるとした18年の解釈文書との整合性が焦点に浮上した。政府は「解釈を変更していない」と繰り返してきたが、野党は任命拒否そのものを法律違反と批判しており、28日から始まる衆院代表質問の政府答弁が注目される。 内閣府学術会議事務局は18年11月、内閣法制局と相談し、首相が推薦を拒め、任命権の裁量があるとの解釈を明確化した文書をまとめた。政府は18年文書について今回、問題化するまで非公表にしていた。作成した狙いを野党は追及する方針だ。
2020/10/27 午後2時すぎ、衆院本会議場。登壇した首相は、歓迎する与党議員の拍手が鳴りやまないうちに演説を始めた。最初に口にしたのは新型コロナウイルス対策。検査の充実やワクチン確保、持続化給付金…。第2次安倍政権からの事業を自賛しつつ「ウィズコロナ、ポストコロナの新しい社会をつくる」と訴え、デジタル庁新設に論を進めた。農産品の輸出戦略を年末までに策定する」「成果を実感いただきたい」。期限を区切り、数値目標を示し、実行力を強調した。個別政策の羅列で批判のしようもないのか、野党のやじは少なめ。「1億総活躍」などイメージ先行の看板を掲げ、歴史上の人物や市井の人のエピソードで持論を正当化した安倍晋三前首相の演説とは対照的だ。全文は約7千字。平成以降の所信表明演説では平均水準だが、前政権の平均約5600字より大幅に増えた。政府高官らによると、前政権と同じく官邸主導で文案を作成。首相は推敲(すいこう)を重ね、外遊先のベトナム、インドネシアからも再三指示を飛ばしたという。ただ、一連のコロナ対策で膨れ上がった国の借金をどうするか、財政再建に向けた具体的な言及はなし。2050年までの脱炭素社会を「宣言する」としたものの、両輪をなす原発政策は「安全最優先」としか記さなかった。目指す社会像も「自助・共助・公助」「絆」と言うだけで深入りしない。
2020/10/26 首相は冒頭、「新型コロナウイルスの感染拡大と戦後最大の経済の落ち込みという、国難の最中にある」との認識を示し、「大変重い責任を担うことになった」とした。その上で「社会経済活動を再開して経済を回復させていく」と決意を新たにした。経済政策に関して菅首相は「今後もアベノミクスを継承し、さらなる改革を進めていく」と強調。雇用や事業継続を支える持続化給付金や無利子・無担保融資などの対策を続けるほか、「GoToキャンペーンで旅行、飲食、演劇やコンサート、商店街でのイベントを応援する」と述べた。地方の活性化に向けて「当面の観光需要を回復させていくための政策プランを年内に策定する」とし、「地方の所得を増やし、消費を活性化させるため最低賃金の全国的な引き上げに取り組む」との考えも示した。成長戦略の柱に経済と環境の好循環を掲げ、「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」との考えも表明した。次世代型太陽電池やカーボンリサイクルなどの革新技術を推進し、グリーン投資をさらに普及させる方針だ。エネルギー政策では「安全最優先で原子力政策を進め、安定的なエネルギー供給を確立する」との方針も示した。コロナ禍で浮き彫りとなったデジタル対応の遅れに対しては「大胆な規制改革を実現し、ウィズコロナ、ポストコロナの新しい社会をつくる」との考えを示し、「各省庁や自治体の縦割りを打破し、マイナンバーカードについては今後2年半のうちに、ほぼ全国民に行き渡ることを目指す」と語った。首相肝いりのデジタル庁創設では、来年の始動に向けて「民間の力を大いに取り入れ、早急に準備を進める」と述べた。一方、今後のインフルエンザ流行に備え、「地域の医療機関で1日平均20万件の検査能力を確保する」としたほか、新型コロナのワクチンに関しては「安全性、有効性の確認を最優先に来年前半までにすべての国民に提供できる数量を確保し、高齢者や基礎疾患のある人、医療従事者を優先して無料で接種できるようにする」と語った。2021年7月に開幕する東京オリンピック・パラリンピックを巡って「安全・安心な大会を実現するために今後も全力で取り組む」との考えも述べた。
2020/10/26 第203臨時国会が26日召集され、菅義偉首相は就任後初めての所信表明演説を衆院本会議で行った。2050年に国内の温室効果ガス排出を実質ゼロにすると宣言。行政の縦割りや既得権益、あしき前例主義を打破し、規制改革を全力で進めると表明した。行政のデジタル化を推進し、デジタル庁を来年設立する準備を加速。行政への申請で押印を原則廃止する考えを示した。日本学術会議の会員任命拒否問題には言及しなかった。東京五輪・パラリンピックは新型コロナに打ち勝った証しとして来夏に開催する決意を訴えた。不妊治療の保険適用実現を約束。携帯電話料金の引き下げなどの改革を急ぐと強調した。
2020/10/26 競馬の3歳クラシックレースの最後を飾る第81回菊花賞(G1)は25日、京都市の京都競馬場の芝3000メートルに18頭が出走して行われ、皐月賞、日本ダービー優勝で断然の支持を集めたコントレイル(福永祐一騎乗)がデビューから7連勝とし、1984年のシンボリルドルフ、父で2005年のディープインパクト以来、史上3頭目の無敗の3冠を達成した。三冠馬は史上8頭目となり、父子2代は初の快挙新型コロナ艦船対策のため、観客の入場数を制限。18日の秋華賞(G1)ではデアリングタクトが史上初の無敗での牝馬3冠に輝いた。同じ年に牝馬と牡馬の三冠馬が誕生するのは初めて。
2020/10/26 大阪市を廃止し、4つの特別区に再編する大阪都構想の住民投票(11月1日投開票)をめぐり、菅義偉(すが・よしひで)首相が沈黙を続けている。首相は日本維新の会の松井一郎代表(大阪市長)らと近く、維新の政策に共鳴してきた。都構想を側面支援するような動きも見せているが、自民党大阪府連は都構想に反発しており、微妙なバランスを取っている。
2020/10/25 『週刊サンケイ』1972年5月19日号から作家の飯干晃一による「広島やくざ・流血20年の記録 仁義なき戦い」と題するノンフィクションの連載が始まった[1]。この連載は戦後の広島県で発生した「広島抗争」に当事者として関わった美能幸三が網走刑務所で服役中に執筆した原稿用紙700枚[8]に及ぶ手記をベースとし、これに飯干が当時の状況を書き加えた内容となっている[1]。団体・人名・地名も全て実名で掲載されており、手記と解説が一対になって広島抗争が事件や行事ごとに時系列に沿って進行する[2]。「週刊サンケイ」で連載が開始されると圧倒的な人気となり、印刷所ではゲラの奪い合いになったという[2]。
2020/10/25 核兵器禁止条約の批准書や受託書を国連に寄託した国・地域が24日、発効に必要な50に達した。ホンジュラス国連代表部が同日の批准書寄託を確認した。条約は90日後の来年1月22日に発効する。核兵器の使用や保有を初めて違法化する国際条約となる。 ただ、加盟国以外に効力は及ばず、現状では核保有国や日本を含む同盟国の参加は絶望的。条約発効だけで核軍縮につながる可能性は極めて低い。今後、こうした国の加盟に向けて、いかに圧力を強めていくかが課題になる。核兵器禁止条約は2017年3月、核軍縮の停滞を背景に非保有国の主導で制定交渉が始まり、同7月に採択された。核保有国やオランダを除く同盟国は交渉に参加せず、軍縮条約としては異例の速さで採択に至った。
2020/10/25 5年前に出版した本の内容を詳細に覚えている人はほとんどいないだろう。しかも不意打ちの質問に対して、適切に答えることができるだろうか。ましてや最も公的な場である官房長官会見では、憶測で回答することは許されない。この場合、「知りません」としか言えないのだ。 南記者にしても、その著書で「逆手にとって」「その姿勢を浮き彫りにする」と述べているのを見ると、正確な回答を期待していないことは明らかだ。要するに2012年の著書をネタに南記者が菅長官(当時)にトリックをしかけ、菅長官(当時)が「知らない」と言わざるをえなかったということが事実である。もし菅長官(当時)の思いについて言葉を厳密に選ぶことができたなら、「何のことか思い浮かばない」ということになるのだが、背景を報じずに「知らなかった」とだけ記載した朝日新聞には、悪質な印象操作の意図を感じずにはいられない。 「政治家の覚悟」とは何か もっとも新書版の「政治家の覚悟」で東日本大震災の際の公文書のあり方についての記述を削除したことが妥当かといえば、そうではない。菅首相は新書版「政治家の覚悟」の前文で、次のように記している。
2020/10/25 トランプ米大統領は24日、南部フロリダ州ウェストパームビーチの投票所を訪れ、11月3日の大統領選の期日前投票を行った。郵便投票を批判してきたトランプ氏は記者団に、投票所での投票の方が確かだと指摘。「トランプという名前の男に投票した」と語った。トランプ氏は昨年10月、居住地を生まれ育ったニューヨーク州からフロリダ州に変更したことを明らかにしていた。節税が狙いと指摘されるが、激戦州フロリダの有権者にアピールする狙いもあるとみられている。

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岩田 雅プロフィール

近影

佐渡市(旧金井町)出身
1946年生まれ
(東京都世田谷区在住)
元通信社論説委員
2010年日本ペンクラブ会員

国際評論集

  • 第1弾「鬼太鼓の鬼 世界をゆく」(2010年)
  • 第2弾「鬼太鼓の鬼 アジアをゆく」
  • 第3弾「鬼太鼓の鬼 世界をゆく―女王のいる共和国」
    (2011年)
  • 第4弾「時代を歩く―評伝。
    本間雅晴のころ」
    (2012年)
  • 第5弾「時代と生きる-
    みやこの西北・早稲田の杜」
    (2013年)
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