おんでこ鬼の目 鬼のにらみ

2020/11/29 来年1月に召集される通常国会について、政府・与党は1月18日召集を軸に調整に入った。新型コロナウイルス感染拡大を受けた追加の経済対策を盛り込む第3次補正予算を1月末にも成立させる考えで、1月中の衆院解散は見送られる公算が大きくなった。 複数の政府・与党幹部が明らかにした。政府・与党は当初、1月上旬の召集を検討。国会を早期に召集することで、第3次補正予算を成立させたうえでの1月中の解散の可能性を残す狙いもあった。しかし新型コロナが急拡大するなかで、さらなる対応策を予算案に盛り込む必要が出てきたことから、召集日を後ろにずらすことにした。与党幹部によると、召集を数日早める可能性もあるという。 news
2020/11/28 名古屋大は27日、大学院理学研究科の伊丹健一郎教授(合成化学)らが昨年6月に英科学誌ネイチャー電子版に発表した微細な炭素素材に関する論文について、調査委員会を設置して研究不正の有無などを調べていることを明らかにした。伊丹教授らは今年8月、実験データに疑義が生じたとして同誌に論文の撤回を申し入れ、撤回文が今月25日付で電子版に掲載された。 論文は炭素原子が並んだシート状の「グラフェン」を細長いリボン状にした「グラフェンナノリボン」の精密合成に成功したとする内容。次世代の半導体などに応用できると説明されていた。伊丹教授は27日、取材に対し、「実験結果に不自然な部分があり、人為的な操作があると感じた。基になるデータがパソコンに入っていたはずだが、見つかっていない」と話した。伊丹教授らは撤回文で「混乱をもたらしたことは遺憾であり、科学コミュニティーに謝罪する」とした。  news
2020/11/27 米国のトランプ大統領は26日、大統領選を巡り、12月14日の選挙人投票でジョー・バイデン前副大統領が次期大統領に選ばれれば退任を受け入れるとの意向を示した。トランプ氏が選挙後、退任に言及したのは初めてとなる。敗北を認めない姿勢は強調した。 トランプ氏はホワイトハウスで記者団から、バイデン氏が選挙人投票で過半数を得た場合、任期満了となる来年1月20日にホワイトハウスを去るかどうか尋ねられ、「もちろん、そうする」と答えた。一方で「選挙人がバイデン氏を選出するなら、それは間違いになる」とし、「敗北を認めるのは非常に難しい」と述べた。少なくとも選挙人投票までは法廷闘争などの徹底抗戦を続ける構えとみられる。2024年の次回大統領選への出馬については「まだ話したくない」と語った。11月3日の一般投票の結果、バイデン氏は306人、トランプ氏は232人の選挙人を得ることになる。選挙人は各州で12月14日に投票する。過半数の270票以上を得た候補が正式に次期大統領となる。 news
2020/11/27 トランプ米大統領は26日、ホワイトハウスで記者団に対し、大統領選の結果を受けて12月14日に各州で行われる選挙人による投票でバイデン次期大統領の勝利という結果が出れば、退任する意向を示した。ただし、トランプ氏はバイデン氏が勝利した大統領選の結果を「不正選挙だ」などとする主張をこれまで通り繰り広げ、自身の敗北を認めない考えも再三強調した。トランプ氏は26日、感謝祭での米軍関係者との電話会談後に記者団の質問に答えた。トランプ氏が記者団の質問に応じたのは、7日にバイデン氏の勝利が確実になってから初めて。 news
2020/11/27 中国の王毅国務委員兼外相は26日午前、ソウルで韓国の康京和外相と会談した。王氏は冒頭で「両国関係は新型コロナウイルスの試練に耐え、より強靱な姿を見せている」と協調をアピール。康氏も両国間の緊密な協力に触れた上で「流動的な朝鮮半島情勢を安定的に管理し、平和プロセスを進展させるための協議に期待する」と述べた。王氏は文在寅大統領とも同日午後に会談する予定。王氏は直前に日本を訪問。韓国メディアは、王氏の日韓歴訪は日米韓3カ国の協力を重視するとみられるバイデン次期米大統領の就任前に、日韓が米側に偏りすぎないようけん制する狙いだと伝えている。 news
2020/11/27 共産党の志位和夫委員長は26日の記者会見で、尖閣諸島(沖縄県石垣市)をめる中国の王毅国務委員兼外相の発言を厳しく非難し、合わせて茂木敏充外相の対応も批判した。王氏は24日の日中外相会談後の共同記者発表で「一部の真相が分かっていない日本漁船が釣魚島(魚釣島の中国名)周辺の敏感な水域に入る事態が発生している。これに対して中国側としてはやむを得ず必要的な反応をしなければならない」などと主張した。志位氏はこの発言をめぐり「尖閣諸島周辺の緊張と事態の複雑化の最大の原因は、日本が実効支配している領土に対し、力ずくで現状変更をしようとしている中国側にある。中国側の覇権主義的な行動が一番の問題だ」と指摘。「日本側に責任を転嫁する、驚くべき傲慢不遜な暴言だ。絶対許してはならない暴言だ」と強調した。さらに、王氏と並んで共同記者発表した茂木氏について「王氏の発言に何ら反論もしなければ、批判もしない。そういう対応をした」と指摘し、「中国側の不当で一方的な主張だけが残る事態になる。極めてだらしがない」と批判した。志位氏の記者会見での王氏批判部分の要旨は次の通り。「24日に日中外相会談が行われた。これにかかわって大変見過ごせない事態があったので、コメントしておきたい」「会談後の共同記者発表で、中国の王毅外相がこう言った。『ここで一つの事実を紹介したいと思います。この間、一部の真相をよく知らない日本の漁船が絶え間なく、釣魚島の周辺の敏感な水域に入っています。これに対して中国側としてはやむを得ず必要な反応をしなければなりません。これが一つの基本的な状況です』」「これは非常に重大な発言だと、許しがたい発言だと、暴言だと思う。結局、日本側の責任にしているわけだ。しかし、尖閣諸島周辺の緊張と事態の複雑化の最大の原因がどこにあるかといえば、日本が実効支配している領土、領域に対して力ずくで現状変更しようとしている中国側にある。中国側の覇権主義的な行動が、一番の問題だ」「にもかかわらず、王毅外相のこの発言は日本側に問題があった。だからやむを得ず中国としてはこういう対応をしているんだと日本側に責任を転嫁する、驚くべき傲慢不遜な暴言だ。絶対許してはならない暴言だ」「海上保安庁のデータを見てみると、中国の公船の尖閣諸島の接続海域への入域日数は、今年すでに24日までで304日。昨年1年間の282日を大きく上回っている。さらに中国の公船が日本の漁船を追い回すという非常に危険な事態も起こっている。私たちとしては中国のこのような覇権主義的な行動をただちに中止することを重ねて強く求める」「そしてここで重大なのは、茂木氏が共同記者発表の場にいけでしょ? それを聞いていながら、王氏のこうした発言に何らの反論もしなければ、批判もしない、そういう対応をした。そうなると、中国側の不当で一方的な主張だけが残る事態になる。これはだらしがない態度だ。極めてだらしがない」 news
2020/11/26 菅義偉首相は25日、来日している中国の王毅国務委員兼外相と首相官邸で約20分間会談した。首相は、中国公船による沖縄県・尖閣諸島周辺の領海侵入や、中国が統制を強める香港情勢に懸念を伝え、中国側の「前向きな対応」を強く求めた。同時に、安定した日中関係の重要性も訴えた。冒頭、首相は「両国の安定した関係は地域、国際社会にとっても重要であり、ともに責任を果たしていきたい」と呼び掛けた。日本産食品の輸入規制撤廃や、日本産牛肉の輸出再開、精米の輸出拡大に理解を要請。拉致を含む北朝鮮問題でも中国の協力を求めた。王氏は会談後、記者団の取材に応じ、尖閣周辺海域での日本漁船の活動に触れ、日本側が「既存の共通認識を破壊した」と主張。こうした現状を改めることで「問題を沈静化させることができる」と語った。延期されている習近平国家主席の国賓来日に関する質問には直接答えず、2022年の日中国交正常化50周年が「重要な節目」と指摘。「強固な基盤を築き、良い環境をつくって両国関係のさらなる発展を促したい」と述べた。両氏は、新型コロナウイルス感染拡大で落ち込んだ経済の回復に向けた連携を確認。王氏は「感染症対策と経済回復で協力する用意がある」とする習氏のメッセージを首相に伝えた。日中両外相は24日、ビジネス関係者の相互往来を月内に再開することで合意している。  もっと見る news
2020/11/25 24日のニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均は続伸して始まり、取引時間中に史上初めて3万ドルの大台を突破した。バイデン次期米大統領が一部閣僚人事を発表し、政権移行が正式に始まったことを好感。新型コロナウイルスのワクチン開発が進展し、早期に経済活動が正常化するとの期待も継続した。日米ともコロナ感染者が再び増加する中、株式市場は記録的な高値圏で推移している。 ダウ平均は午前10時現在、前日比347.86ドル高の2万9939.13ドルをつけた。ハイテク株主体のナスダック総合指数は3.15ポイント安の1万1877.48。 news
2020/11/25 安倍晋三前首相主催の「桜を見る会」前夜にホテルで開かれた夕食会をめぐり、参加者から徴収した会費ではホテル側への支払総額に足りず、安倍氏側の補(ほ)填(てん)した額が5年間で計800万円を超える可能性のあることが24日、関係者への取材で分かった。東京地検特捜部は、有権者への寄付を禁じる公選法や、政治団体の収支記載を義務付ける政治資金規正法に違反しないか、慎重に調べを進めているもようだ。 news
2020/11/24 英国の有力シンクタンク、ポリシー・エクスチェンジがまとめた「自由で開かれたインド太平洋」に関する報告書に、安倍晋三前首相が「安定と繁栄に役立ってきた規則や規範による秩序を守ることが重要で、英国の加入を歓迎したい」と寄稿していることが23日、明らかになった。インド太平洋構想の実現を後押しするもので、退陣した安倍氏が外交でも本格的に再始動した格好だ。 news
2020/11/23 終戦から七十五年、古川柳の「売り家と唐様で書く三代目」が思い出される。苦労知らずの三代目が破産して、金を払って習った書体で売り家と書いていると詠んだものだ。一代が二十五〜三十年なら今年は三代目の後半に当たる。 いわば時代の変わり目に出された本書は、雑誌『世界』での「我が総括」と題した連載をまとめたもので、国民学校五年生の時に終戦を迎えた著者の自伝的戦後史である。六〇年安保闘争に参加した時は条約内容を知らなかったと記しているように、リアルな体験と直接的な見聞、さらに同時代人の「証言」に基づいて戦後政治を描いている。広く知られているように著者は、テレビ番組で出演者に切り込み、「ホンネ」を語らせてきた。実はインタビューや綿密な調査で裏付けた著作も多数ある。中でも、『日本の政治』ではロッキード事件における田中角栄の無罪を、『正義の罠(わな)』でリクルート事件が検察による捏造(ねつぞう)だと論じたことは、その判断の当否は別として興味深い。本書でも一部が繰り返されているが、それ以上に田中、竹下登、中曽根康弘、小沢一郎ら多くの政治家に対する直接インタビューは、その時々の政局を理解する上で示唆に富む。また、政権交代に関する各々(おのおの)のエピソードも興味深い。著者が政治の狂言回しの役割を何度も果たしている。 宮沢喜一内閣が「嘘(うそ)つき解散」に至った発端は、著者の番組での宮沢発言だった。別の番組で、参院選の一週間前に橋本龍太郎首相が中継で出演したが、その際の発言をマスコミが「迷走」と追い詰めたことで自民党が惨敗した。さらに、小泉純一郎が総裁選出馬時に、著者に協力依頼したことなどである。加えて、北朝鮮拉致問題に関する新事実入手の経緯、西松事件は小沢つぶしが目的だとの指摘などもある。  一連の事実描写や評価を読むことで、日米関係を中心に構築されてきた戦後体制が変革期の真っただ中にあり、三代目の世代がいま一歩踏み出す責務を持つと感じさせるものとなっている。 news
2020/11/23 新型コロナウイルスに感染して国内で死亡した人が22日、新たに7人確認され、累計で2千人を超え2001人となった。感染者は5日連続で2千人以上、確認された。死者は欧米に比べると1~2桁低く抑えられているが、感染が急拡大している「第3波」が続くと医療機関が患者に対応できなくなり、死者が大幅に増える恐れがある。国内では2月13日に初の死者が報告されて以降、500人増えるのに79日、79日、59日、66日経過した。今のところ死者が急増している兆候はないが、最近は1日当たり十数人と高めの水準で推移している。1日当たりの最多は5月2日の31人。 news
2020/11/22 全国知事会長の飯泉嘉門徳島県知事は21日、政府の需要喚起策「Go To キャンペーン」の運用見直しを受け、23日の知事会会合で対応を協議するとのコメントを出した。「キャンペーン事業の取り扱いや(都道府県間の)相互応援などの態勢強化を協議する」としている。知事会は23日に新型コロナウイルス緊急対策本部の開催を予定しており、全国の知事らが出席する。飯泉氏はコメントで「厳しい感染状況が続いており、急速な感染拡大へ向かうか否かの重要な局面だ」と指摘。「政府の対策に全面的に協力する」としている。 news
2020/11/21 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会は20日、感染が急速に拡大している地域では当面3週間、飲食店の営業時間を短縮するほか、需要喚起策「Go To キャンペーン」の運用を見直すよう政府や都道府県に求める提言をまとめた。これを受け、政府は観光支援事業「Go To トラベル」を制限する検討に入った。各知事の判断でキャンセル料の補償や新規受け付けを停止する案が浮上している。見直し策は21日夕に開かれる新型コロナ対策本部で菅義偉首相が打ち出す見通しだ。国内では新たに2427人の新規感染者が確認され、3日連続で過去最多を更新した。 news
2020/11/20 第2次世界大戦で英国を勝利に導き、今も国民的英雄として人気が高いチャーチル元英首相が描いたウイスキーの油絵がロンドンで競売にかけられ、98万3千ポンド(約1億3500万円)で落札された。英紙が18日伝えた。予想価格の約5倍で「アマチュア画家」としても知られた元首相による作品の中でも「過去最高級」の落札価格だという。「水差しとボトル」と題された静物画は1930年代に南部の邸宅で制作。世界的に人気のスコッチウイスキー「ジョニー・ウォーカー」やブランデーのボトル、水差しやグラスを描いている。英メディアによるとチャーチル氏の作品は計550超。 news
2020/11/20 中国の習近平(シーチンピン)国家主席は19日、オンラインで開かれたアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議の関連会合で演説し、「我々が『(経済の)切り離し』をしたり閉鎖的・排他的なグループをつくったりすることはない」と訴えた。貿易で対立が続く米国を牽制(けんせい)するとともに、中国の経済開放路線を国際社会に改めて打ち出した形だ。APEC加盟国の企業経営者らが参加するCEO(最高経営責任者)サミットで演説した習氏は「新型コロナの流行に加えて単独主義や保護主義が強まり、世界経済は不確実性に直面している」と強調。そのうえで「協力して課題に立ち向かうことが国際社会の唯一の選択だ」と述べた。また、中国の対応としてイノベーションによる経済成長を図りつつ、輸入拡大を進めることで「世界経済に力強い推進力を提供する」とした。 news
2020/11/19 ロイターの集計によると、米国の新型コロナウイルスによる死者は18日、25万人を突破した。18日午後の時点で入院している人の数は少なくとも7万8630人に増加した。過去7日の1日当たり死者の平均は1176人で、インドとブラジルを合わせた1日当たり死者平均を上回る。感染者の累計は約1140万人。1000万人を超えている国は米国のみ。1日当たりの感染者は約15万8000人で、ロイターの集計によると、世界で報告されている感染者の26人に1人は米国内での感染者。感染状況は1人当たり感染者数でみると中西部が特に深刻で、ノースダコタ、サウスダコタ、ウィスコンシン、アイオワ、ネブラスカ州への打撃が最も大きい。 news
2020/11/18 フランスの保健省は17日、新型コロナウイルスの累計感染者数が200万人を突破したと発表した。欧州は感染第2波に見舞われており、各国が外出制限など規制を強化し対応しているが、死者は増加傾向にある。フランスは春の第1波を厳格な外出制限で抑え込んだが、夏休みに感染が拡大した。10月以降はさらに急増し、マクロン政権は10月30日から外出制限を再び導入した。パリなどでは感染の勢いが弱まりつつあるが、南東部などでは深刻な状況が続き、1日あたり数百人の死者が出ている。 news
2020/11/17 文化庁は17日、国連教育科学文化機関(ユネスコ)の評価機関が、宮大工や左官職人らが継承する「伝統建築工匠の技 木造建造物を受け継ぐための伝統技術」を無形文化遺産に登録するよう勧告したと発表した。12月14~19日に開催されるユネスコ政府間委員会で、正式に登録が決まる見通しだ。対象は木工や左官など17分野の技術。瓦屋根やかやぶき屋根、建具や畳の製作のほか、建物の外観や内装に施す装飾や彩色、漆塗りも含まれる。木や草、土といった自然の素材で地震や台風に耐える構造をつくり、奈良・法隆寺に代表される日本の伝統的な建築文化を支えてきたとされる。 news
2020/11/17 「より独立した生活を送りたいとの彼らの意向を支持します」1月18日、エリザベス女王がそんな声明を発表した。ヘンリー王子とメーガン妃の王室離脱が、正式に決定となったのだ。ヘンリー王子が1月8日に公式インスタグラムで表明した“王室離脱”は、わずか10日で現実のものとなった。皇室担当記者は、英王室の動きは日本の皇室にも影響を与えかねないと語る。「眞子さまは、秋篠宮ご夫妻の強い反対もあり、小室圭さんとの結婚を延期されています。ヘンリー王子と同様に、皇室で孤立を深める眞子さまが皇室からの“離脱”を決断されるのではないか――。そういった臆測が日に日に現実味を帯び始めているのです」イギリス王室に詳しいジャーナリストの多賀幹子さんによれば、眞子さまの結婚問題はイギリス国内でも大きな注目を集めているのだという。 news

岩田 雅プロフィール

近影

佐渡市(旧金井町)出身
1946年生まれ
(東京都世田谷区在住)
元通信社論説委員
2010年日本ペンクラブ会員

国際評論集

  • 第1弾「鬼太鼓の鬼 世界をゆく」(2010年)
  • 第2弾「鬼太鼓の鬼 アジアをゆく」
  • 第3弾「鬼太鼓の鬼 世界をゆく―女王のいる共和国」
    (2011年)
  • 第4弾「時代を歩く―評伝。
    本間雅晴のころ」
    (2012年)
  • 第5弾「時代と生きる-
    みやこの西北・早稲田の杜」
    (2013年)
フェイスブック

↑ページの先頭へ戻る