おんでこ鬼の目 鬼のにらみ

2017/06/28 韓国の文在寅大統領は28日午後、初の米国公式訪問のためソウル郊外の空港を専用機で出発した。29、30の両日にホワイトハウスでトランプ大統領と初めての会談に臨み、北朝鮮の核・ミサイル問題での緊密な連携を確認するとともに、米韓同盟を強化、発展させる方策などを協議する。訪米には康京和外相が同行、首脳会談に先立ち、ティラーソン国務長官と会い、すり合わせを行う。康外相は「両首脳の初めての出会いであり、信頼・友好関係の構築の機会になる」と指摘。また、「北朝鮮の核・ミサイル問題が最重要議題となる。制裁、圧力、対話などあらゆる手段を活用していく」と強調。外務・国防閣僚協議会(2プラス2)の定例化など同盟の強化策も検討されることを明らかにしている。  news
2017/06/28 欧州連合(EU)欧州委員会は27日、米IT大手グーグルが「検索市場での支配的地位を乱用」し、自社の商品価格比較サービスを優遇して公正な競争を妨げ、EU競争法(日本の独占禁止法に相当)に違反したとして、24億2千万ユーロ(約3千億円)の制裁金の支払いを命じたと発表した。欧州メディアによると、EU競争法違反の制裁金としては過去最大額。主要な競争規制当局がグーグルの事業を巡り制裁を科すのは初めて。グーグル側は「同意できない」とコメントし、上訴する構えを示している。 news
2017/06/28 イラク軍は26日、過激派組織「イスラム国」(IS)からイラク北部の主要都市モスルを奪還する作戦が数日中に終了するとの見通しを示した。対テロ部隊(CTS)の司令官は、ISが25日に反撃を仕掛けたものの失敗に終わり、モスルにおける支配が弱体化していると指摘。IS側の勢力は「特に旧市街に残っているのみ」とし、モスル奪還が「うまく行けば数日中にも」完了すると語った。イラク軍、モスル奪還「数日で完了へ」 旧市街攻略が最終局面© REUTERS イラク軍、モスル奪還「数日で完了へ」 旧市街攻略が最終局面 イラク軍によると、旧市街に残るIS兵士は最大でも350人で、住民にまぎれ込んだり、自爆攻撃などを仕掛けたりするため、作戦に時間がかかっていた。脱出した市民によると、旧市街の人口の約半数に上る5万人超が食料や水、医薬品の乏しい中でISの支配地域に取り残されているという。 ISは、指導者のバグダディ容疑者が3年前にイスラム国家の樹立を宣言した場所である歴史的礼拝所ヌーリ・モスクを先週爆破していた。 news
2017/06/28 タス通信などによると、欧州各国やウクライナ、ロシアで27日、大規模なサイバー攻撃があり、政府機関や民間企業などで被害が出た。スイス政府当局は、ロシア、ウクライナ、英国、インドが大きな影響を受けていると述べた。ウクライナでは政府や銀行、首都キエフ市の市役所などが標的となった。政府の建物ではコンピューターが稼働しなくなったが、同国のグロイスマン首相は「重要なインフラ施設には被害はない」と述べた。ロイター通信によると、ウクライナ国家安全保障防衛会議のトゥルチノフ書記は「ウクライナへの攻撃にはロシアが関与した兆候がある」と述べた。 news
2017/06/28 北朝鮮の核・ミサイル開発をめぐって緊張が高まる中、同国は27日、ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領を、ナチス・ドイツ(Nazi)の独裁者アドルフ・ヒトラー(Adolf Hitler)になぞらえて痛烈に非難した。トランプ氏は29日に韓国の文在寅(ムン・ジェイン、Moon Jae-In)大統領との初会談が予定されており、北朝鮮への対応が主要議題になるとみられている。北朝鮮国営の朝鮮中央通信(KCNA)は、トランプ氏の主要政策を「21世紀のナチズム」と同類だと激しく攻撃。トランプ氏は大統領就任の際に「米国第一」を宣言したが、KCNAは「『米国人第一主義』なるものは武力行使による世界征服を提唱するもので、ヒトラーの世界侵略の考えと同様だ」と主張した。 news
2017/06/27 ロシアのペスコフ大統領報道官は26日、米ロ首脳による初の直接会談について、確定した予定は何もなく確かなことを言える段階ではないとの立場を示した。ロシアのプーチン大統領と米国のトランプ大統領は、7月にドイツで開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議の合間に会談するとみられている。ペスコフ報道官は電話会見で「両首脳は同じ時間に同じ場所に滞在する。首脳会談が行われる可能性はある」と述べた。その上で「G20首脳会議を待つことにしよう。残念ながら(会談について)これまでに確定した予定はない」と語った。 news
2017/06/27  国土交通省は26日、2018年の「海フェスタ」の開催地に新潟、佐渡の両市と聖籠町を選んだと発表した。同日、石井啓一国交相が同省で新潟市の篠田昭市長らに開催決定通知書を交付した。「海フェスタ」は海に親しむ環境づくりを進め、地域活性化を図ることなどを目的に、海にゆかりのある自治体で夏に開催され、式典には例年皇族が出席する。本県では改称前の「海の祭典」が開かれた1991年以来27年ぶり。国交省は3市町の特徴について「豊かな海の幸と田畑の実りに囲まれ、人・物・文化の拠点として繁栄してきた。新潟・佐渡地域は江戸時代に北前船の寄港地としてにぎわった」などと説明。今後は地元の実行委員会を中心に、イベント内容などの検討を進める。決定通知書の交付式には篠田市長のほか、佐渡市の三浦基裕市長と聖籠町の渡辺広吉町長が出席した。石井国交相は「広く国民の海に対する関心を喚起する契機となるよう実りある祭典にしてほしい」と述べ、通知書を手渡した。開港5港の一つ、新潟港は2019年に開港150年を迎える。交付式後、篠田市長は「新潟の港を盛り上げ、元気にしていく取り組みのキックオフとしていきたい」と話した。 news
2017/06/27 米連邦最高裁判所は26日、イスラム圏6カ国からの入国を制限する米大統領令を巡り、一部を執行することを認める判断を下した。最高裁は、迅速な入国規制の執行を要請していたトランプ政権の主張を一部受け入れる格好で、10月以降に同大統領令の合憲性を巡る審理の最終判断を下すまで、イスラム圏6カ国から米国を訪れ、米国と「強い関係」を持たない人たちに対する入国禁止措置の執行を認めるとした。トランプ政権が発行した14日付覚書によると、最高裁の認めた部分的な入国制限は72時間後に発効となる。最高裁判事は、入国制限はイスラム圏6カ国から米国を訪れ、「米国人や米国内の企業や団体などと強い関係を持たない外国人を対象に」執行されるとし、米国内に家族や事業を持つなど、米国と関係を持つ人々には適用されないとした。トランプ大統領は入国管理の厳格化を公約の柱に掲げ、1月にイスラム圏7カ国からの入国を制限する大統領令に署名したものの実現には至らず、3月にイラクを除くイスラム圏6カ国からの入国を制限する新大統領令に署名。ただ、各州の連邦控訴裁からは同措置を差し止めとする判断が相次いでいた。 news
2017/06/27 中国で服役していた民主化活動家で、2010年にノーベル平和賞(Nobel Peace Prize)を受賞した劉暁波(Liu Xiaobo)氏(61)が先月、末期がんの診断を受けた後に仮釈放されていたことが明らかになった。劉氏の弁護士、莫少平(Mo Shaoping)氏が26日、AFPに語ったところによると、劉氏は5月23日に末期の肝臓がんの診断を受け、その数日後に仮釈放された。現在は中国北東部遼寧(Liaoning)省瀋陽(Shenyang)の病院で治療を受けているという。著作家でもある劉氏は民主改革を訴える「08憲章(Charter 08)」の起草に関わったとして、2009年に国家政権転覆扇動罪で禁錮11年の判決を受けた。 news
2017/06/26 ロシア政府による昨年の米大統領選介入疑惑について、バラク・オバマ(Barack Obama)前大統領はロシアのウラジーミル・プーチン(Vladimir Putin)大統領が介入を直接命じたと選挙前に知らされていたと米紙が報じ、ドナルド・トランプ(Donald Trump)米大統領は25日、オバマ氏の対応を批判した。また一部の民主党議員もオバマ氏の対応は「重大な誤り」と非難した。トランプ氏は週末にかけて、ツイッター(Twitter)への投稿や事前に録画されたテレビ番組の中で、2016年11月の大統領選でトランプ氏がヒラリー・クリントン(Hillary Clinton)氏に勝利するのを助けるようプーチン氏が自ら直接命じたとの情報を、米中央情報局(CIA)が同年8月にオバマ氏に伝えていたのに、オバマ氏は対応を怠ったと批判した。トランプ氏はツイッターに、「オバマ政権は、2016年の選挙のずっと前にロシアが介入していると伝えられていたのに、なぜ何もしなかったのか」と投稿した。ケリーアン・コンウェー(Kellyanne Conway)大統領上級顧問も25日、米テレビ局ABCで「ロシアが米国の選挙にハッキングしていると知りながら、8月から1月まで何もしなかったのはオバマ政権の責任だ」と、より率直に批判した。 news
2017/06/26 トランプ米大統領にとって、韓国の文在寅大統領との初会談は、米国の安全保障上の最大懸案である北朝鮮の核・ミサイル開発問題や貿易問題の解決で「信頼に足るパートナー」になり得るかを「値踏み」する機会となりそうだ。北朝鮮の弾道ミサイルの脅威を深刻視するトランプ氏は、文政権が米国の最新鋭地上配備型迎撃システム「高高度防衛ミサイル(THAAD)」の韓国配備について、環境影響評価が完了するまで本格運用を先延ばしする方針を明らかにしたことに強い懸念を抱いている。また、安倍晋三首相と中国の習近平主席が先の訪米でフロリダ州パームビーチにあるトランプ氏所有の会員制リゾート「マールアラーゴ」に招かれたのとは対照的に、米韓首脳会談がホワイトハウスに設定され、「実務対話」としての性格が強調されたことも、トランプ氏が文氏に対して抱く「疑念」の一端が透けてみえる形となった。トランプ氏としては、対北朝鮮などで「日米同盟重視」をいち早く打ち出した安倍首相や、北朝鮮への経済的圧力強化を約束した習主席のように、文氏が米国との「連携強化」を明確に表明することを期待する。トランプ氏はさらに、本来は韓国防衛が目的のTHAADの本格運用に水を差すような言動の真意を問いただす構えとみられる。  一方、2016年に270億ドル超となった米国の対韓貿易赤字の問題でも、是正に向けた取り組みを文氏に確約させたい考えだ。 news
2017/06/24 北朝鮮外務省報道官は23日、米国への送還後に死亡した米国人大学生、ワームビア氏について「われわれは健康状態が悪化したことを考慮して米国に戻るまで誠意を込めて治療した」と主張した。朝鮮中央通信が伝えた。北朝鮮外務省がワームビア氏の死亡について触れるのは初めて。報道官は「(ワームビア氏が)米国に戻った後、1週間もたたずに急死したことは我々にとっても謎だ」とも述べ、北朝鮮での何らかの処置によって死亡したとの見方を否定した。 news
2017/06/23 北朝鮮国営の朝鮮中央通信は22日、北朝鮮外務省のホームページが開設されたと報じた。朝鮮語、英語の切り替えが可能で、「ニュース」や「公式的立場」「写真・動映像(ビデオ)」などの項目がある。同通信は開設の意義について「(北朝鮮の)対外関係と外交政策に対する理解を促進する」とともに、北朝鮮と世界各国の「善隣友好・親善協力関係の拡大発展に寄与する」と強調した。  news
2017/06/23 訪越した中国人民解放軍首脳が、予定していた二国間防衛対話を中止し、日程を切り上げ出国していたことが22日、分かった。両国はともに「善隣関係」重視の共産主義国で、礼節無視の一方的な会談中止は異例。領有権をめぐり対立する南シナ海問題での譲歩要求に応じず、日本や米国に接近するベトナムに、中国側がいらだち、牽制措置に出た結果との見方もある。中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報(電子版)は21日深夜、人民解放軍制服組トップの范長竜・中央軍事委員会副主席が、訪越日程を短縮したと伝えた。「任務の都合」を理由に、20日から中国との国境付近で3日間の日程で予定していた「国境防衛友好交流対話」も、中国側がキャンセルを決めたとした。米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は、予想外の会談中止は、南シナ海の領有権問題をめぐるベトナムとの協議で中国側が「憤った」結果と指摘した。関係者によると、18日朝にハノイ入りした范氏は、クアン国家主席やチョン共産党書記長らと相次いで会談した。フック首相との会談で、ベトナムが行う南シナ海の海底資源探査の中止を要求したところ拒否され、激高して同日夜にハノイを離れたという。 news
2017/06/23 ワシントンで21日に開かれた米中閣僚級による外交・安全保障対話の初会合は、北朝鮮核問題をめぐる両国の立場の違いを浮かび上がらせた。トランプ米政権は、北朝鮮の核・弾道ミサイル開発を支える資金源の遮断を強化する構えで、自国企業の取り締まりを求められる中国側は厳しい立場に追いやられる。両者の神経戦がさらに激化しそうだ。  「結果が出ていない」。トランプ米大統領は20日のツイートで中国を批判した。4月の首脳会談以後、トランプ氏は不満を募らせている。会談5日後の4月12日朝、トランプ氏が電話で習近平国家主席に首脳会談で約束した制裁について尋ねた。だが習氏の回答は「石炭の輸入を止めた」「違法な輸出を取り締まるため法執行を厳格化した」など会談前に手当て済みの対策だけだった。トランプ氏は約2週間後の24日にも電話を入れたが、習氏は電話後「俺はトランプ氏の部下ではない」と不満をあらわにした。  その後も中国側のいら立ちは続き、中国紙「環球時報」は今月22日付の社説で「中国の努力が足りないという恨み言は責任を押しつける言い逃れだ」と米側の態度を批判する。  北朝鮮は挑発行為をやめる気配はない。だが中国が影響力を行使しなければ事態改善は望めない。このため米国は次の一手を準備する。北朝鮮と取引を続ける中国企業や個人に対する制裁だ。それを先取りするように米検察当局は今月15日、中国の貿易会社に対する新たな訴訟をワシントン連邦地裁に提訴した。この企業が北朝鮮のマネーロンダリング(資金洗浄)に関与したとして約190万ドル(約2億1000万円)の没収を求める。没収額は過去最大だ。米メディアによると、既に中国側に制裁対象リストを手渡したという。中国の金融機関も対象となる可能性がある。トランプ氏は21日夜、中西部アイオワ州で開いた支持者向け集会で「私は(習近平)国家主席のことはとても好きだ」と語る一方で、「北朝鮮問題でもう少し協力を得られたらと思うが、うまくいっていない」と、中国のさらなる対応を求めた。中国としては今対話は無難に終え、次につなげたい考えだ。楊潔篪国務委員も対話の席上「中米関係の積極的な進展を」と訴え続けていた。7月にはドイツで主要20カ国・地域(G20)首脳会議があり、習主席とトランプ氏の会談が調整されている。ただ、米中の溝が決定的になれば南シナ海問題などの対立点が噴き出しかねない。習氏にとってトランプ氏との再会の場は大きな正念場となりそうだ。 news
2017/06/21 韓国の文在寅大統領は20日、米紙ワシントン・ポスト(電子版)に掲載されたインタビューで、慰安婦問題に関する日韓合意について「韓国の国民、とりわけ被害者にとっては受け入れられない」と明言するとともに、「問題解決の核心は、日本が法的責任を取り(政府が)公式に謝罪することだ」と述べた。文氏は大統領選中、慰安婦問題で日本に法的責任と公式の謝罪を求めると主張していたが、大統領就任後に公言したのは初とみられる。文氏は一方で、「この(慰安婦)問題で韓日2国間の関係発展が妨げられるべきではない」とも強調した。  news
2017/06/21 フランスのフランソワ・バイル(Francois Bayrou)法相は21日、AFPに対し、辞任する意向を明らかにした。バイル氏が所属する中道政党「民主運動(MoDem)」をめぐっては、公的資金の流用疑惑が持ち上がっている。エマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領の主要な側近であるバイル氏は「政権には加わらないことを決めた」と述べ、同日午後5時(日本時間16日午前0時)に記者会見を行うと明らかにした。少数政党の民主運動に対しては、欧州議会の公金を仏国内で働く職員の給料に流用した疑いがあると報じられている。 news
2017/06/20 ホワイトハウスがスパイサー大統領報道官を別の広報担当ポストに異動させ、定例記者会見を行う職務から外すことを検討していることが19日、当局者の話で明らかになった。ただ、直ちに異動が行われる計画はないとしている。スパイサー氏はこれまでの定例記者会見での言動がたびたび非難の対象となったが、トランプ大統領は同氏を擁護してきた。ホワイトハウスのマイケル・ダブキ広報部長が5月30日に辞任してから、スパイサー氏はダブキ氏が果たしていた役割も兼任している。ホワイトハウスの高官は匿名を条件に、広報チームの一部異動についてはかなりの期間検討が続いていると明らかにしたうえで、まだ何も決まっておらず、「直ちに何らかの決定があるとは考えていない」と述べた。トランプ氏はこれまで時折、側近らに対して広報チームについて不満を漏らし、テレビで自身を擁護する広報担当を増やす必要があると訴えてきた。 news
2017/06/20 - 韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領は20日、北朝鮮は拘束している韓国人と米国人を速やかに解放し、帰国させるべきだと述べた。大統領府によると、北朝鮮に1年5カ月間拘束された後に解放され、19日死亡した米国人大学生オットー・ワームビア氏に大統領は弔意を表明。その上で「北朝鮮が人権を尊重しないことは誠に遺憾」と述べた。  news
2017/06/20 英ロンドン(London)北部のフィンズベリー・パーク(Finsbury Park)にあるモスク近くで車が歩行者らに突っ込んだ事件で、警察当局は19日、1人が死亡、8人が病院に搬送されたと発表した。現在、テロ対策班が捜査を行っているという。一方、テリーザ・メイ(Theresa May)首相は「テロ攻撃の可能性」を視野に対応していると表明した。 警察発表によると、車を運転していた男(48)は「現場に居合わせた一般市民によって取り押さえられ、警察に逮捕された」という。メイ首相は19日の声明で、「午前中に緊急閣議を開く。被害に遭った皆さんと家族、現場の警察・救急隊員たちのことを思っている」と述べた。 news

岩田 雅プロフィール

近影

佐渡市(旧金井町)出身
1946年生まれ
(東京都世田谷区在住)
元通信社論説委員
2010年日本ペンクラブ会員

国際評論集

  • 第1弾「鬼太鼓の鬼 世界をゆく」(2010年)
  • 第2弾「鬼太鼓の鬼 アジアをゆく」
  • 第3弾「鬼太鼓の鬼 世界をゆく―女王のいる共和国」
    (2011年)
  • 第4弾「時代を歩く―評伝。
    本間雅晴のころ」
    (2012年)
  • 第5弾「時代と生きる-
    みやこの西北・早稲田の杜」
    (2013年)
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